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やりがい・将来性の明示が定着率のカギ

2018年1月に実施されたYes123の調査結果によると、従業員の90.3%が2018年内での転職を検討していることがわかった。
(調査は2018年1月4日~1月15日にかけてインターネットによるアンケート形式で実施)

 転職の検討理由としては下記のことが挙げられる。

1. 「給与に満足できない」(54.4%)

2. 「会社に将来性がない」(41.3%)

3. 「仕事に成長する余地がない」(33.3%)

4. 「昇進のチャンスがない」(29.9%)

5. 「年終獎金/分紅が少ないだろう」(19.4%)


離職率

 転職検討理由の第一が「給与に満足できない」ということ。台湾人スタッフは給与を周囲の人と見比べることが多い中「なぜ自分はこの給与なのか」ということが納得できなければ不満に繋がり、離職の原因になってしまう。

 また、「会社に将来性がない」、「仕事に成長する余地がない」と思われないためには、企業の取り組みとして会社の方針や目標を社員に明示し、一人一人のキャリアプランが見えるような仕組みにする必要がある。

 「昇進のチャンスがない」ということについては、若手であっても頑張りを報いるべく、昇格の基準(チャンス)を示していかなければ、優秀な人材を確保するのは難しい。

 今までと同じやり方をしていては、企業は採用するどころか人を確保することが難しい。社員に仕事のやりがいを実感させることにより帰属意識を高め、将来性を感じさせる仕組みを作ることが必要になる。